リクルートワークス研究所の坂本貴志研究員が
総務省の「社会生活基本調査」を分析し、
特に始業前、昼休みとみられる時間帯に働く人が
増えていることがわかりました。

この研究は、同調査の2011年と2016年を比較したものです。
全体的に残業が減少している一方で
午前6時～8時15分、午後0時～1時、午後3時～3時15分は
0.1～4％増加しています。

働き方改革によって深夜の残業が減った（しにくくなった）分、
始業前や昼休みを返上して働く人が増えたと見られます。
これについて、「休憩時間には休むべき」という指摘は尤もなのでしょう。

しかし、働き方改革で残業を削減し業務の効率を上げようとしたとき、
すぐに業務量を減らしたり人手を増やすというのは
現実的に難しいことです。
できる部分から工夫を凝らして努めているのが現状であり、
その中で、さらに具体的な効率化の方法ー
例えば業務の自動化や削減できる部分などを
図っているのではないかと推察します。

また、フレックスタイムや朝の混雑する通勤時間帯を避けて出勤している
という背景もあるのではないかと思います。

総務省の「社会生活基本調査」は5年毎の調査のため、
この研究が次に行われるとすれば2021年が比較対象となります。
そのときにまたどのような変化が起きているか、楽しみですね。

参考：中日新聞