エン・ジャパン社が約600社を対象に女性活躍施策の実態調査を行いました。

2016年と2018年を比較すると、
施策を進める上での課題として
「女性社員の意識」「管理職の意識」「男性社員の意識」の割合はいずれも減少しています。
意識改革は成果が出始めており、
「目標設定」や「評価」といった実践的な面に課題が移行しつつあることがわかります。
（「経営層の意識」は若干増えています！
会社の未来を左右するだけに、重要課題と言えますね。）

「女性社員の体力」という項目、倍増している数値には疑問と驚きを覚えます。
男女で差異のある体力面を考慮しどのように仕事を割り振るか、見直すかが課題といった意味であれば良いのですが、
“女性を登用してみたものの体力がついてこない/不足している”といった意味であれば、
本質的な女性活躍とは言えないと思います。
多くの企業がその差異をリアルに痛感しているという表れなのでしょうか？
男女の差を的確に認識し、誰でも活躍できる仕事内容に改善することが
女性活躍のみならず将来的にダイバーシティを実現し、企業寿命を伸ばすことができると考えます。

【参考記事】
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1808/23/news082.html
※画像はIT mediaより転載